NPO法人クロスフィールズ、法政大学大学院　石山恒貴教授、株式会社ビジネスリサーチラボの三者が共同で「社会配慮行動促進 (=社会課題の自分事化を通じた行動発揮)」に関する理論モデルを開発しました。

発表された理論モデルによれば、社会課題の自分事化は「俯瞰」「危機感」「内発性」の3つの要素で促進されることがわかったそうです。

「俯瞰」「危機感」「内発性」のそれぞれについては、以下のように説明されています。

1がない状態では、社会課題は遠い問題で自分とは関係ないものだととらえている。2がない状態では、課題の当事者に対して共感を抱けず、他人事だと考えている。3がない状態では、自身の原体験やパーパス起点ではなく、社会的な規範やルールを元に受動的に取り組んでいる、ということになると説明されています。

個人的に、社会課題の自分ごと化をいかに図るかというのは大きな関心ごとのひとつ。この「社会配慮行動促進 （=社会課題の自分事化を通じた行動発揮）」のモデルは納得感もありますし、今後の活動を考えるうえでの参考にしやすそうです。